どうもこんにちは、Jさんです。(@engineer_spyd)
当ブログでも何度も新NISAについては取り上げてきましたが、着々と運用できる商品が発表されてきましたね。
ですがどの商品を選んではいけないかを考えるのもひと苦労なのも事実です。
2023年2月末時点で設定・運用されている追加型株式投資信託の本数は5698本もあります。
いくら金融庁が厳選しても1/3程度は通過するでしょうね。
1/3の1900本という金融商品をひとつひとつ素性を見て、どれが最適解かを確認するかなんて不可能でしょう。
ここでは、どの金融商品を選べばよいかなどを確認するのは不可能なので、選んではいけない金融商品の見極め方を紹介します。
新NISAで選んではいけない金融商品の見極め方はコレ！
新NISAで選んではいけない金融商品の見極め方の基準はこちらになります。
1.純資産総額が50億円に満たない投資信託
2.資金流出が続いている投資信託
3.信託期間が有期限の投資信託
4.コストが割高な投資信託
純資産総額が50億円に満たない投資信託
最初に選んでいけないのは資産規模が小さい投資信託です。
純資産総額は、投資信託に組み入れられている株式や債券などの時価総額で、投資信託の規模を示す代表的な数値です。
これがあまりにも小さいと、運用面においてさまざまな影響が生じてきます。
投資信託は、純資産総額の規模の範囲でしか、株式や債券を購入できません。
したがって、純資産総額の規模が小さくなるほど分散投資効果が下がり、投資信託ならではともいうべき分散投資メリットを活かせなくなります。
繰上償還リスクが高まる
純資産総額が小さいと、償還日前なのに強制的に償還されてしまう「繰上償還リスク」があります。
投資信託を保有していると信託報酬というコストがかかります。
信託報酬は、投資信託を運用する投資信託会社、投資信託の資産を管理する信託銀行、投資信託の販売窓口となる販売金融機関の3者で分ける報酬です。
純資産から一定率を差し引く形のため、純資産総額が小さいと、金額ベースで受け取れる額が減ってしまいます。
受け取れる信託報酬の額が小さく、その投資信託を運用するのにかかるコストを下回るようになると、運用を続ければ続けるほど投資信託会社の赤字がかさんでいきます。
そのため、繰上償還されるケースがあります。
投資信託は、基準価額が下落していたとしても、解約しない限り、損失はあくまでも評価損であり、基準価額の回復によって損失が埋められる可能性があるのですが、その可能性がゼロになります。
繰上償還にならないボーダー
基本的に純資産総額の小さい投資信託は繰上償還リスクが高いということを認識しておく必要があります。
ファンドごとの事業者側の採算という点では、ベビーファンドも懸念は同じです。
どのくらいの純資産総額があれば繰上償還リスクを回避できそうかということですが、純資産総額の規模が、ある程度の期間を経ていて、50億円に満たない投資信託は危ない商品と言えるでしょう。
なぜなら、投資信託の約款に記載されている「繰上償還条項」には、「受益権口数が30億口を下回った場合」と書かれているケースが多いからです。
これらの数字から見て、純資産総額が50億円程度あれば、繰上償還にはならないだろうという大方の予想ですね。
資金流出が続いている投資信託
続いては資金流出続いている投資信託ですね。
投資信託の主力である追加型投資信託は、基本的にいつでも購入できますし、解約もできます。
したがって、日々、資金の流出入が生じます。
購入によって流入する金額に対して、解約によって流出する金額のほうが大きければ、「資金流出」になります。逆に、購入額が解約額を上回れば「資金純流入」になります。
投資信託は、多少、純資産総額の規模が小さくても、資金純流入が続いているうちは大丈夫です。
問題なのは、資金の純流出がある程度の期間続いている場合です。
資金純流出が続くと、ファンドマネジャーは投資信託に組み入れられている株式や債券などの一部を売却して、解約資金をつくらなければなりません。
資金流出が続いた結果、繰上償還になるリスクが高まっていくので資金流出が続いている投資信託は選ばないようにしましょう！
信託期間が有期限の投資信託
かつては信託期間を無期限にしている投資信託が結構あったのですが、最近は追加型投資信託なのに、当初の信託期間を10年、あるいは5年程度にするものが少なくありません。
これには理由があり、純資産総額が小さいまま運用を継続せざるを得ない状況を回避したいからです。
純資産総額が小さい投資信託は、投資信託会社にとって赤字要因でしかないので、できれば早々に繰上償還させたいところなのですが、それを簡単に許してもらえない事情もあります。
信託報酬は投資信託会社、信託銀行、販売金融機関の3者で分け合うことになっているので、販売金融機関にとって信託報酬は、ほとんど労力をかけることなく入ってくる継続的な収入です。
その結果、なかなか繰上償還が進まず、純資産総額が1億円程度の投資信託がたくさん残されています。
投資信託を育てるつもりがあるのか
今日本で人気のemaxis slim S＆P500や楽天VTIなどには投資期間は永久です。
では、なぜ期間のある投資信託が存在するのでしょうか？？
期間があるという≒投資信託を育てるつもりがないのでは？？と思ってしまいます。
信託期間を有期限にしているのは、経営面で赤字要因でしかない、純資産総額の規模が小さい投資信託を少しでも減らすための、投資信託会社にとっての苦肉の策であるともいえそうです。
本来、純資産総額がなかなか増えないのであれば、それを増やす努力をすべきです。1本の投資信託にそこまで手間をかけられないという声も、投資信託会社の側にはあるのかもしれませんが、だとしたら、なぜ1本の投資信託を大事に販売し、かつ運用することができないのか、という点を改めて考えるべきでしょう。
信託期間を有期限にするのは、1本の投資信託を大事に育てる意思がないことを露呈しているかのようにも思えてきます。
老後資産の最大化をはかるのであれば、育てるつもりのある投資信託を選びたいものですね。
コストが割高な投資信託
最後はコストが割高な投資信託です。
投資信託には「購入時手数料」と「信託報酬」という2大コストがあります。
購入時手数料は、購入金額に対して定率の手数料を、販売金融機関に対して支払うものです。
たとえば購入金額が100万円で、購入時手数料率が2％だとしたら、2万円が販売金融機関に対して支払う購入時手数料になります。
ただ、最近の傾向としては購入時手数料を取らない投資信託が増えているのも事実です。
つみたてNISAの対象となる投資信託は、スクリーニング条件のなかに「購入時手数料を取らない」ということが盛り込まれているため、その後を引き継ぐ新NISAのつみたて投資枠でも同様に購入時手数料はとらないが条件になりそうです。
ややこしいのが信託手数料です。
信託報酬の料率は、低いものだと年0.1％程度、高いものだと年3.0％程度です。
年0.1％と年3.0％とでは、ものすごい差になります。
仮に1000万円を投資信託で運用していた場合、年利0.1%であれば1万円、年利3%では30万円が手数料を支払うことになります。
しかしながら、信託手数料が安ければ良いということではなく、信託手数料は信託会社の重要な収入源でもありますので、経営が成り立つことが前提で安い手数料の商品を選ぶことが重要です。
まとめ
新NISAで購入していけない投資信託の特徴はこちらになります。
・純資産総額が50億円に満たない投資信託
・資金流出が続いている投資信託
・信託期間が有期限の投資信託
・コストが割高な投資信託
新NISAでは1900本もの投資信託が投資対象となり、1つ1つの素性を調べることは不可能ですので、betterな選択をしたいものです。
↓↓↓応援クリック励みになります
